一般的に建築物は地盤の上に築き上げますので、建築予定地の地盤は「建築物の一部」とも考えられます。しかし、その「建築物の一部」である地盤は、工業製品のように品質が均一ではなく、場所ごとに違う特性を有している事から、予定地の地盤が建築物を支えるだけの性能があるのかどうか？その見極めが難しいとされています。

こうした中、2000年4月に、住宅の品質向上を図り、欠陥住宅などのトラブルから住宅購入者を守る目的で「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」が施行され、住宅の主要構造部分について売主側に 10 年間の瑕疵担保責任が義務付けられました。更に瑕疵の修補が確実に行えるよう、売主側に保険への加入等を義務付けた住宅瑕疵担保履行法も施行されたことから、戸建て住宅でも地盤調査を行うことが事実上必須となり、「地盤調査を行い、必要なら地盤改良工事」という現在の流れが生まれました。

また地震による住宅被害は地盤に起因する事が多いと考えられております。とはいえ「どんな地盤でも安全性を可能な限り高めればいい」という単純な話では済まないのが、地盤対策の難しいところだと思います。限られた住宅資金計画の中で「安全性と経済性の折り合いを、どこでつけるのが適切なのか？」といったご判断に、住宅建築関係者の皆様は日々御尽力されている事と存じます。「唯一無二の特性」を持つ地盤を考慮して設計上の判断をされる際に、地盤調査データが「正確」で「わかりやすい」ということは必要不可欠だと感じております。私どもは、一棟一棟丁寧に地盤調査を行い、「正確」に「わかりやすく」地盤情報をお伝えできるよう日々業務に取り組んでおります。また、万が一対策工事が必要となった場合は、その地盤に適した改良工法を見極め、その効果と費用の説明を怠らず、ご依頼者さまにご判断頂くためのサポートを行う事が大切だと考えております。